資産形成シミュレーション
毎月の積立が将来いくらになるかを試算します。NISAの枠がいつ埋まるか、iDeCoで節税するとどう変わるかまで、知りたいところまで踏み込めます。
はじめての方へ
毎月の積立は、運用で増えた分にもさらに利益がつく（複利）ことで、時間がたつほど大きく増えます
同じ金額を積み立てても、続ける年数が長いほど、運用で増えた分の割合が大きくなります。
その1
積み立てた元本
毎月の積立額 × 積み立てた月数です
その2
運用で増えた分
元本と、それまでに増えた分の両方に利益がつきます
その3
税金
NISAなら運用で増えた分に税金がかかりません
例：35歳から65歳まで毎月50,000円を積み立て、想定利回り5%・インフレ率1%の場合
積み立てた元本
1,800万円
運用で増えた分
1,543万円
合計
3,343万円
あなたの数字を入れるとわかること
- 1積み立てたお金が、将来いくらになるか
- 2NISAを使うと、手元に残るお金がいくら増えるか
- 3iDeCoで、税金がいくら安くなるか
条件を入れる
上から順に埋めていくと試算できます。使わない節は閉じておけます。
どこまで考えますか
税金は考えず、積み立てたお金が複利でいくらになるかを見ます。
共通の条件
ライフプラン・FIRE・資産形成で同じ値を使います。ここで変えると、ほかのツールでも同じ値になります。
1積立の条件
いつまで積み立てるか、いまいくら運用しているか、どれだけ増える前提かを決めます。
NISAやiDeCoを含めた、いまの評価額の合計です。
インフレを差し引く前の、運用そのものの利回りです。
物価がどれだけ上がる前提かです。想定利回りとの差である実質4.0%で試算し、結果はいまの物価に換算して示します。
想定利回りに迷ったら
利回りは運用する商品で変わり、事前には分かりません。低めに置くと、上振れしたときに困りません。
積立をやめる65歳（30年後）の資産
3,343万円
積立をやめる年齢
この条件
3,343万円
元本だけの場合
1,800万円
差額（運用で増えた分）
+1,543万円
| 時点 | 残高 | 元本 | 差額（運用で増えた分） |
|---|---|---|---|
| 60歳 | 2,485万円 | 1,500万円 | +985万円 |
| 65歳（積立をやめる年齢） | 3,343万円 | 1,800万円 | +1,543万円 |
60歳は年金の繰り上げ受給を始められる年齢、65歳は年金を受け取り始める標準の年齢で、企業に雇用の確保が義務付けられている年齢です。ほかの年齢はグラフにマウスを乗せると見られます。
計算のしかた
1年ごとに、前の年の残高を利回りで増やしてから、その年の積立を足していきます。
実質の利回り ＝（1 ＋ 想定利回り）÷（1 ＋ インフレ率）− 1
毎年の残高 ＝ 前の年の残高 ×（1 ＋ 実質の利回り）＋ その年の積立額
この式に、あなたの数字を当てはめると
- 1年間の積立額月50,000円 × 12ヶ月60万円
- 2実質の利回り（1 ＋ 5%）÷（1 ＋ 1%）− 14.0%
- 31年目（36歳時点）の残高0万円 ×（1 ＋ 4.0%） ＋ 60万円60万円
運用の結果はぶれる
この試算は想定利回りを5%、インフレ率を1%で一定としています（実質4.0%）。実際の運用成果は年ごとに上下し、事前には分かりません。利回りが違うとどうなるかを見てください。
| 想定利回り | 65歳時点の資産 | いまの想定との差 |
|---|---|---|
| 4% | 2,841万円 | -502万円 |
| 5%いまの想定 | 3,343万円 | — |
| 6% | 3,953万円 | +610万円 |
- この表はインフレ率を1%に置いたまま、想定利回りを一定に置き換えただけのものです。実際は良い年と悪い年が入れ替わり、取り崩す時期がいつ来るかでも結果は変わります。
- 元本割れすることもあります。とくに使う時期が近い資金を値動きのある商品で持つと、下がったところで使わざるをえない場合があります。
計算の前提・注記
- 税金は考えていません。NISAや特定口座の違いは「NISAも」で確かめられます。
- 想定利回りとインフレ率は別に入力します。積立額も物価と同じだけ増えていく前提で、結果はいまの物価に換算した金額（実質利回りで運用した場合）で示しています。
- 毎年はじめの残高に利回りをかけてから、その年の積立を足しています。
- 積立をやめた後は、取り崩さずに同じ利回りで運用を続けた場合として100歳まで示しています。
- この結果は一定の条件にもとづく試算で、将来の運用成果を保証するものではありません。特定の金融商品や制度の利用をすすめるものでもありません。
「NISAとiDeCoも」の計算の前提
- iDeCoで軽くなった税金は、その年の積立に上乗せして再投資する前提で計算しています。実際の還付や住民税の減額は翌年になります。
- 課税所得は、給与所得控除（または入力された事業所得）・社会保険料・基礎控除だけから見積もる概算です。扶養控除や生命保険料控除などは含みません。
- iDeCoの受け取りは、会社の退職金と合算されない一時金受取を前提に、退職所得控除で概算しています。退職金がある場合は税金が増えることがあります。
- 税金は一般的な制度にもとづく概算で、個別の事情をすべて反映した税務上の助言ではありません。実際の税額は最新の制度をご確認のうえ、必要に応じて税理士などの専門家にご相談ください。
- iDeCoの口座管理手数料（月171円程度から）は含めていません。少額の拠出では、節税額をある程度打ち消します。
次のステップ
積立の見通しがついたら、この積立でいつ働かなくても暮らせるようになるかをFIREシミュレーションで確かめられます。年齢・金融資産・毎月の積立額は共通プロフィールで引き継がれます。
入力データの保存について
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共用の端末やブラウザでは、同じブラウザを使う人が保存内容を開ける可能性があります。